メタバースはメタ（超～～を意味する）とユニバース（宇宙）を足した造語で、コンピュータに構築された仮想空間やそこで売買されるサービスのことを指す。
メタバースは経済や商環境に大きな影響を与えるものとして2023年現在非常に注目を集めている。
企業によっては会議や面接をメタバース上で行う等、研究と実践を重ねている。

実はメタバースという言葉自体は最近できたばかりではない。
1990年代後半～2000年代前半頃から「ウルティマオンライン」に代表されるMMORPG（マッシブリー・マルチプレイヤー・オンライン・ロール・プレイング・ゲーム）が商業的にも成功し、仮想空間でゲームを楽しみながら人間関係構築が行われたり、ゲーム内のアイテムを換金したりする（RMT=リアルマネートレーディングと呼称される）といった経済活動が行われるようになった。
ちなみにRMTは一般的には利用規約で禁止されていることが多い。
この経済活動はメタバースにもNFT（Non-Fungible Token、ブロックチェーンを利用した偽造できないデジタルデータのこと）と言う形になって引き継がれることになる。
その後、2006年頃にセカンドライフというバーチャル空間サービスが爆発的にブームになり、多くの企業が参入したものの一瞬のバブルで終わった。
セカンドライフのブームはすぐに終わったが、その後もオンラインゲームは浸透してｅスポーツの実践の場として巨大な市場になっている。
その後メタバースはFace Bookが業績悪化予想を受けてメタバースの市場性に注目し、社名をMETAに変更して「これからはSNSビジネスではなくメタバースを主軸のビジネスとする」と本腰を入れ始めたことが大きな転機となった。

メタバースは例えば仮想空間で企業が広告活動を行う、お店が商品の売買を行う、美術館や自治体等は仮想のお試し観光体験を提供する等の活用がされると言われていて、実際に多くのサービスが実現している。
2020年には会社説明会を任天堂スイッチのゲーム「あつまれどうぶつの森」上で行う企業が出てニュースになっている。
ちなみに参加者にはゲーム内で使える金鉱石やチケットが配布され、逆に学生からアイテムをもらうこともあったという。
アバター越しのコンタクトはZ世代にはいいやり方なのかもしれない。

2023年1月の現在もメタバースがどんな影響をもたらすのか、またこれから定着するのか、セカンドライフのように廃れてしまうのかははっきりとした見通しができない状況にある。
また、法律面の整備や管理体制が未熟であったり、社会にどのような悪影響を与えるのかについても多くの批判や検討がされたりしている。
今後もその展開や企業活動への影響が注目される分野と言えるだろう。